最終更新日：2026年02月09日
長時間の運転や重い荷物の積み下ろしが日常のトラック運転手にとって、腰痛は職業病ともいえる深刻な悩みです。実際、腰痛は全産業の労働災害における業務上疾病の約6割を占め、特にトラック運送業では腰痛の発生率が全業種平均の4倍以上に達しています（※1）。本記事では、トラックドライバーの腰痛の原因と対策を徹底解説し、現職での改善策から腰痛に配慮した転職のポイントまで紹介します。特に最後には、ドライバー専門の転職支援サービス『GOジョブ』を活用した腰痛持ちでも安心して働ける環境への転職についてもご案内します。
トラック運転手に腰痛が多いのは、仕事特有の生活・労働習慣や姿勢が大きく影響しています。腰痛は医学的に見ると様々な要因で起こりますが、職業的には以下のようなリスク要因が指摘されています。
トラックを長時間運転し続けると、座席で同じ姿勢を保ち続けることになります。運転席に体を固定された状態で振動にさらされる長時間運転作業は、腰への負担が非常に大きく、腰痛を発生させる恐れがあります（※2）。また座りっぱなしで血行が悪くなることで筋肉が硬直しやすく、疲労が蓄積して痛みにつながります。
トラックドライバーは荷役作業で重い荷物の積み降ろしを行うことが多く、この物理的負荷が腰痛の大きな原因です。特に陸上貨物運送業において腰痛が発生しやすい作業は重量物取扱い作業と車両運転等の作業であり（※3）、重い荷物を人力で持ち上げ運ぶ動作や、荷物を持ったまま体をひねる不自然な姿勢は腰椎に過度のストレスを与えます。腰への衝撃も大きく、繰り返し蓄積することで慢性的な腰痛につながります。
トラックの運転中は常に路面からの振動や衝撃を受けます。これらの全身振動への曝露も腰痛の発生要因の一つです（※4）。長時間座位で振動にさらされると、腰椎や椎間板、周囲の筋肉・靭帯に負担がかかり、椎間板ヘルニアや坐骨神経痛などを引き起こすリスクも高まります。特にサスペンションの硬いトラックや悪路走行が多い場合は振動によるダメージが蓄積しやすくなります。
不規則な勤務で睡眠不足が続いたり、運動不足・体重増加により腰回りの筋力が低下していると、腰痛を発症・悪化させやすくなります。また喫煙習慣は血流を悪くし組織の回復力を下げるため、腰痛の治りを遅くする要因になり得ます。実際、腰痛予防には日頃からの健康管理も重要であり、十分な睡眠、禁煙、入浴による保温、自宅でのストレッチ、無理のない運動、バランスの取れた食事、休日での疲労回復などが有効とされています。
【参考URL】 ※1 出典：厚生労働省「職場における腰痛予防対策」 https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_31158.html ※2 出典：厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針及び解説」 https://www.mhlw.go.jp/content/11303000/001376468.pdf ※3 出典：厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針の改訂」 https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_31269.html ※4 出典：労働安全衛生総合研究所「全身振動と腰痛」 https://www.jniosh.johas.go.jp/publication/doc/srr/SRR-No42-5-3.pdf
腰痛を抱えながらも仕事を続けなければならないドライバーの皆さんに、今日から実践できる具体的な対策方法をご紹介します。
正しい運転姿勢を保つことは腰痛予防の基本です。シートの高さや角度を調整し、背もたれと腰の間にクッションやタオルを挟むことで、腰椎の自然なカーブを保つことができます。膝が股関節より少し高くなるようシート位置を調整し、ハンドルは肩の力を抜いて握れる距離に設定しましょう。運転中は深く腰掛け、背もたれにしっかり背中をつけることで、腰への負担を分散させることができます。
また、2時間に1回程度は休憩を取り、車から降りて軽くストレッチや歩行をすることで、固まった筋肉をほぐし血行を促進できます。長距離運転の際は、サービスエリアでの休憩時間を計画的に確保することが大切です。
重い荷物を持ち上げる際は、必ず膝を曲げてしゃがみ込み、荷物を体に近づけてから脚の力で持ち上げるようにしましょう。腰を曲げて持ち上げる動作は腰椎に大きな負担をかけます。また、荷物を持ったまま体をひねる動作は避け、足全体で向きを変えるようにします。
可能であれば、台車やフォークリフトなどの補助具を積極的に活用しましょう。また、重量物を複数人で分担して運ぶことも有効です。一人で無理に持ち上げようとせず、チームワークを活用することで腰への負担を大幅に軽減できます。
仕事以外の時間も腰痛予防に取り組むことが重要です。毎日のストレッチや軽い運動で腰回りの筋肉を柔軟に保ち、筋力を維持しましょう。特にお風呂上がりの体が温まった状態でのストレッチは効果的です。
睡眠環境も見直しましょう。柔らかすぎるマットレスは腰に負担をかけるため、適度な硬さのマットレスを選ぶことをお勧めします。また、横向きで寝る場合は膝の間にクッションを挟むと腰への負担が軽減されます。
体重管理も腰痛予防には欠かせません。肥満は腰への負担を増大させるため、バランスの取れた食事と適度な運動で適正体重を維持することが大切です。喫煙している方は禁煙を検討しましょう。喫煙は血流を悪化させ、組織の回復を妨げます。
腰痛ベルトやコルセットを着用することで、腰椎を安定させ痛みを軽減できます。ただし、長時間の着用は筋力低下につながる可能性があるため、作業時のみの使用がお勧めです。
運転席用の腰痛予防クッションや座布団も効果的です。低反発素材のものや、骨盤を正しい位置に保つ設計のものなど、様々な種類があるので自分に合ったものを選びましょう。
また、温熱シートや使い捨てカイロで腰を温めることで血行が促進され、筋肉の緊張がほぐれます。冬場だけでなく、夏場のエアコンで冷えた体にも有効です。
痛みが続く場合や日常生活に支障が出る場合は、我慢せず早めに整形外科を受診しましょう。レントゲンやMRIなどの検査で原因を特定し、適切な治療を受けることが重要です。椎間板ヘルニアや脊柱管狭窄症など、重大な疾患が隠れている可能性もあります。
医師の診断に基づき、理学療法やリハビリテーション、必要に応じて投薬治療を受けることで、症状の改善が期待できます。また、整骨院や鍼灸院での施術も選択肢の一つですが、まずは医療機関で原因を特定することが先決です。
従業員の健康管理は雇用主の責任でもあります。トラック運送会社には、ドライバーの腰痛予防のために様々な対策を講じることが求められています。
会社は運転席のシートを腰痛予防に配慮したものに交換したり、荷役作業用の補助具を導入することで、ドライバーの身体的負担を軽減できます。台車、ハンドリフト、フォークリフトなどの機械化を進めることで、手作業による重量物の取り扱いを減らすことが可能です。
また、荷待ち時間の削減も重要な課題です。長時間の荷待ちは拘束時間を増やし、運転席での同一姿勢を強いることになります。荷主との調整や配送ルートの最適化により、無駄な待機時間を削減することが求められます（※6）。
長時間労働は腰痛のリスクを高めます。会社は労働時間を適切に管理し、十分な休息時間を確保する必要があります。連続運転時間の制限を守り、休憩時間を確実に取得できる体制を整えることが重要です。
また、定期的な健康診断で腰痛の早期発見・早期対応を図ることも会社の役割です。産業医や保健師による健康相談窓口を設置し、ドライバーが気軽に相談できる環境を整えることが望まれます。
会社は従業員に対し、腰痛予防のための教育・研修を実施することが推奨されています。正しい荷物の持ち方、適切な運転姿勢、ストレッチ方法などを学ぶ機会を提供することで、ドライバー自身の意識向上につながります。
また、腰痛予防対策マニュアルを作成し、全従業員に周知することも有効です。腰痛予防は個人の努力だけでなく、組織全体で取り組むべき課題です。
現在の職場環境が腰痛の原因になっている場合、働き方を見直すことが必要かもしれません。
配送ルートや担当業務の変更を会社に相談することも一つの選択肢です。重量物の取り扱いが少ない配送先への変更や、短距離配送への転換など、腰への負担が軽い業務への配置転換を検討してもらいましょう。
また、勤務シフトの調整により、十分な休息時間を確保することも重要です。夜勤や早朝勤務が続くと生活リズムが乱れ、腰痛を悪化させる可能性があります。可能であれば、規則正しい勤務時間への変更を相談してみましょう。
業務が原因で発症した腰痛は、労災として認定される可能性があります。労災認定されれば、治療費の全額補償や休業補償を受けることができます。
腰痛の労災認定には、災害性の原因による腰痛と災害性の原因によらない腰痛の2種類があります。災害性の原因による腰痛は、仕事中の突発的な出来事による腰の負傷が原因である場合に認定されます。一方、災害性の原因によらない腰痛は、重量物を取り扱う仕事など腰に過度の負担のかかる仕事に従事した結果、発症した腰痛が対象となります（※5）。
特に、重量物取扱い作業に相当長期間にわたり継続して従事したことによる骨の変化を原因として発症した腰痛は労災補償の対象となります。労災認定を受けるためには、医師による診断書や作業内容の詳細な記録が必要です。所轄の労働基準監督署に相談し、適切な手続きを進めましょう。
様々な対策を講じても腰痛が改善しない場合、または会社が十分な配慮をしてくれない場合は、転職を検討することも一つの選択肢です。ドライバー職を続けるにしても、より腰に優しい環境の会社を選ぶことができます。
例えば、小型トラックや軽貨物車の配送であれば、大型トラックに比べて荷物も軽く、積み降ろしの負担も少なくなります。また、パレット積みの荷物やフォークリフトによる荷役が中心の配送先であれば、手作業での重量物取り扱いが少なく済みます。
さらに、ルート配送や定期便など、走行距離が比較的短く決まったルートを回る業務であれば、長距離運転による座位姿勢の負担を軽減できます。会社の福利厚生や労働環境も重要な判断基準です。健康診断の充実度や産業医の配置状況、労働時間管理の徹底度などを確認しましょう。
【参考URL】 ※5 出典：厚生労働省「業務上腰痛の認定基準について」 https://www.mhlw.go.jp/content/001400106.pdf ※6 出典：国土交通省「トラック運送業における働き方改革の推進」 https://www.mlit.go.jp/jidosha/content/001899440.pdf
腰痛に配慮した職場への転職を考える際、ドライバー専門の転職支援サービス『GOジョブ』の活用がお勧めです。
『GOジョブ』は、トラックドライバーやタクシードライバーなど、運転業務に特化した転職支援サービスです。業界に精通した専門のキャリアアドバイザーが、一人ひとりの希望や健康状態に合わせた求人を紹介してくれます。
腰痛持ちであることを伝えれば、重量物の取り扱いが少ない配送業務や、荷役作業が機械化されている職場など、体への負担が少ない求人を優先的に紹介してもらえます。また、労働時間や休日の希望、給与条件なども含めて総合的に判断し、長く安心して働ける職場を一緒に探してくれます。
転職活動では、自分の健康状態を正直に伝えることが重要です。腰痛があることを隠して入社しても、後々苦しむのは自分自身です。面接では、現在の症状や通院状況、業務上の配慮が必要な点などを率直に説明しましょう。
その上で、どのような業務であれば対応可能か、どのような配慮があれば長期的に働けるかを具体的に伝えることが大切です。前向きな姿勢を示しつつ、自分の限界も明確にすることで、企業側も適切な判断ができます。
また、求人情報だけでは分からない職場の実態についても、『GOジョブ』のアドバイザーに質問してみましょう。実際の荷物の重さ、荷役作業の頻度、補助具の使用状況、休憩時間の実態など、詳細な情報を得ることができます。可能であれば、職場見学や体験入社の機会を設けてもらうことも検討しましょう。
転職先が決まったら、入社時に改めて自分の健康状態と必要な配慮について上司や人事担当者に伝えましょう。定期的な通院が必要な場合は、その旨も事前に共有しておくことで、シフト調整などの配慮を受けやすくなります。
新しい職場でも、これまでに学んだ腰痛予防の知識や対策を継続して実践することが大切です。正しい姿勢、適切な作業方法、日常的なストレッチなど、基本的なケアを怠らないようにしましょう。
また、同僚との良好な関係を築くことも重要です。重い荷物を運ぶ際に助けを求めたり、作業を分担したりするには、日頃からのコミュニケーションが欠かせません。チームワークを大切にすることで、お互いに助け合える職場環境が生まれます。
トラック運転手にとって腰痛は避けられない職業病とも言えますが、適切な対策と環境選びによって、症状を軽減しながら長く働き続けることは可能です。
まず、日常的な腰痛対策として、正しい運転姿勢の維持、荷役作業時の正しい動作、定期的なストレッチ、適度な運動、十分な睡眠、体重管理など、基本的なケアを継続することが重要です。また、腰痛ベルトやクッションなどのサポートグッズも積極的に活用しましょう。
痛みが続く場合は我慢せず早めに医療機関を受診し、適切な治療を受けることが大切です。場合によっては労災認定を受けることで、治療費や休業補償を得られる可能性もあります。
会社に対しては、作業環境の改善や労働時間の適正化、健康管理体制の充実などを求めることができます。また、配置転換や業務内容の変更を相談することも一つの選択肢です。
それでも改善が見られない場合や、より良い環境で働きたいと考える場合は、転職も視野に入れましょう。『GOジョブ』のようなドライバー専門の転職支援サービスを活用すれば、腰痛に配慮した職場を効率的に探すことができます。
腰痛と向き合いながらも、自分に合った働き方を見つけることで、ドライバーとしてのキャリアを長く続けることができます。まずは今日からできる対策を一つずつ実践し、必要に応じて専門家のサポートを受けながら、健康的な働き方を実現していきましょう。
腰痛に悩むトラックドライバーの皆さんが、より良い環境で安心して働けることを心から願っています。転職を検討される際は、ぜひ『GOジョブ』にご相談ください。業界に精通した専門アドバイザーが、あなたの健康と希望に寄り添った最適な職場探しをサポートします。
